人手不足が深刻な業界

人手不足が社会問題となっていますが、特に深刻な業界と言われているのが5つの業界です。
建設業界は「仕事がキツい」「体力仕事」というイメージが強く、若い人から敬遠される傾向にあります。
東京オリンピックに湧く建設ラッシュが起きていても、人手不足による稼働率の低下は否めません。

かつて花形職業だったIT業界も、実は深刻な人手不足に悩む業界の1つです。
IT業界は需要としてはまだまだ伸びると言われていますが、「キツい・帰れない・給料が安い」、いわゆる3Kの仕事として若い人にはブラックのイメージがあるようです。
介護業界もIT業界と同様のイメージがついてしまっており、労働条件の悪さも加わり最悪な人手不足で困っている業界です。
なぜなら少子高齢化社会において介護業界は必要不可欠、今後も需要が増える傾向にある一方、働き手がいないという現状はどうにか打破しなければいけません。

人手不足の大きな原因は少子高齢化

日本がここまで人手不足に悩む原因は、まず少子高齢化による労働人口の減少があげられます。
企業が求める15～64歳までの人口が減少しているために、人が集まらず、さらに定職を迎えた古参の社員も退職し、ますます人手不足に陥るのです。
特に地方の中小企業は厳しい状況が続いており、継続の危機に貧している企業も少なくないはずです。

人材がいても、売り手市場の昨今、条件の悪い業界はどんどん淘汰されていきます。
こうした有効求人倍率が上がったことも、人手不足の原因です。
この場合も人気の大企業は応募も集まりますが、中小企業は不利と言わざるをえないでしょう。

社員が入社してもすぐに辞めて定着しない原因は、「労働条件」にあると考えられます。
労働時間や環境、給与など、働きやすい環境ではない場合、人手不足になります。

人手不足を解消するには

まずは人材の採用方法の見直しをしてみましょう。
新卒だけに偏らず、中途採用も視野に入れて門を広くすることで、思いがけない人材が確保できるかもしれません。
また、専業主婦や定年退職をした高齢者にもスポットを当てる方法もおススメです。
採用したものの定着しなければ意味がないため、労働条件の見直しも重要なポイントになります。

不況のさなか、賃金アップは難しいとしても、職場環境や業務体系、労働時間などはすぐに見直すことができるはずです。
例えばフレックスタイム制の導入や在宅勤務ができるテレワークなど、従業員が快適に働ける環境を整えることが求められます。
ブラック企業のように従業員を長時間拘束しても、業務効率が悪くなり結局成果に結びつかず、従業員のモチベーションも落ちてしまうでしょう。
少子高齢化の進みを止めることは困難なので、いかに人材の流出を防ぎ、定着させるかを重視して考えてみてください。