ブラック企業の定義とは

いまや世間一般に認知された「ブラック企業」の存在ですが、休日出勤当たり前、手当や残業代が出ない、パワハラといったイメージがあります。
近年、このブラック企業が社会問題化していますが、そもそもブラック企業の定義とは何なのでしょうか。

簡単に言えば「過酷な労働条件」の会社ということに尽きますが、具体的には「低賃金」「長時間労働（拘束）」「パワハラ」「サービス残業」が日常化している会社です。
どれだけブラックであっても、給料に反映されたりやりがいを感じる仕事であれば我慢もできます。

ですがやりがい、満足度が低い場合には、その職場で仕事を続けていくのは厳しいと言えるでしょう。
つまり、同じ会社に勤めていても、ブラック企業と感じる社員もいれば、そうではない社員もいて、どう感じるかは個人で異なるのです。

ブラック企業が社会問題化した背景

実は、ブラック企業という言葉が登場するずっと昔から、ブラック企業的な「業界」は存在しています。
最近はSNSなど個人の意見を発表しやすい場があるためか、会社名が名指しされるようになったのが特徴的です。
ではなぜここへきて、ブラック企業が社会問題化したのでしょう？
その背景には就職難も関係していると言われています。

例えば大手居酒屋チェーンの場合、昔であればバイトから始めて何年も経験を積み、社員を任されるまでになるのが通常パターンです。
つまり、「この会社とはこういうもの」という実情を知る人が会社に入るわけですが、最近では就職難のために、いきなり新卒生がポンっと社員になるケースが増加しています。
土日返上、深夜遅くまで働いて残業しても手当を貰えなかったりと、実情を知らない新人が「こんなブラックだなんて知らなかった」と発信するわけです。
新卒の学生はとにかく就職難から何でもいいので「正社員」を目指し、その結果、いざ働いて見ると、「イメージと違う」と問題化されることになります。

ブラック企業に対する改善策

ブラック企業が社会問題化される背景には、不景気で企業が人件費をカットするしかない状況も要因としてあります。
ブラック企業を改善する方法としては、まずイメージとのギャップをなくす努力が必要です。

昨今3年以内に新入社員として入った会社を辞めてしまう人が多いことから、入社前に「弊社はどのような業界でこういうことをする会社です」と仕事の厳しさもあわせて正直に説明することが大切です。
ある程度厳しさがイメージできていれば、ギャップも生じずに「こんなはずじゃ」「ブラック企業だ」と感じることも防げるでしょう。
具体的には、インターンや体験入社を活用する方法などがあります。
入社前に実体験できる場を設けることも1つの有効策と言えるでしょう。